結局土壌が便利です

目論見書のことを除いても、あまりお勧めできません。 というのは、通常の場合、社債の流動性が低すぎるからです。
個人投資家が売りたい値段で売れるような代物ではありません。 これは、いざという場合に大問題になり得ます。
1997年9月18日、Ｙが会社更生法の適用を申請し、倒産しました。 その日をもって、Ｙの3本の無担保転換社債は債務不履行（デフォルト）に陥り、投資家は転換社債を株式に転換することはおろか、市場で売却することもできなくなりました。
社債管理会社（受託銀行）には社債を発行会社に肩代わりして買い取る法的な義務はなく、投資家への返済額は大幅にカットされる結果になりました。 担保付きや銀行保証付きでない社債は元本割れする可能性があるという、当然といえば当然の出来事だったわけですが、一般投資家には「この日に社債がデフォルトになる」という情報が事前に入るわけではなく、いきなり換金する道を断たれたのでした。
もしこれが株であれば、その株を買って日計りでサヤを抜こうとするセミプロ投資家がいますので、大損するかもしれませんが、とにもかくにも売却して換金することができます。 2001年秋に大手スーパーのＭが破たんしたときも同様の問題が生じました。
Ｍが2000年10月に資金調達のため、500億円の個人投資家向け無担保社債を発行していたからです。 このＭの社債も、あっという間に売買することができなくなりました。
Ｍの無担保社債については、危険性の説明を十分に受けないまま購入させられて損害を被ったとして、全国の主婦や会社員らが2004年12月に大手証券会社や都市銀行を相手取って損害賠償訴訟を起こしました。 要するに、売って換金することができなかったのです。
社債は売りにくいこれが現実です。 株式にくらべると社債のマーケットは未成熟なのです。
しかも、気配値にすぎないのですから、その値段で売れるということではないのです。 気配値が出たからといって、証券会社に駆け込んでも、もうそのときは別の気配値になっているかもしれません。

売りたいときに売りたい値段で売れない可能性が高いのです。 通常、社債の売値と買値のあいだにはかなりの差があります。
当然、投資家はその分損をするわけです。 価格が大きく変動する場合には、その差はもっと開きます。
さらに、個人投資家の場合は、売買の単位が少額ですから、証券会社にとっておいしい商売にはなりません。

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